ABOUT概 要
2015年11月、デジタルハリウッドでは、「LIFE with Robotics!」をコンセプトに、よりよいみらいを描き、
実生活の中にロボットの活用機会をデザイン・実装できる人材の養成を行う『デジタルハリウッド ロボティクスアカデミー』を開校いたしました。
JUIDAの認定校第1号として、そして国土交通省登録講習機関として、
『ドローン専攻』ではドローンの利活用を推進するプロフェッショナルの養成を進めてまいります。
ドローンを使った映像コンテンツは広がりを見せているものの、
業界全体としてクリエイティビティを高めていく必要があります。
しかし、それは安全性を無視したものであってはなりません。
安全ガイドラインに則り、かつクリエイティブな映像作品を生み出すことが、いまクリエイターに強く求められていると私たちは考えております。
そこで安全ガイドラインに則った、ドローンによる優れた映像作品を生み出すことを目的に、
JUIDAとデジタルハリウッドはドローンを使った空撮コンテストを開催いたします。
ドローンに関する製品・サービス/システムが一堂に集まる国際展示会&コンファレンス「Japan Drone 2024」
PRIZE昨年度受賞作品
Drone Movie Contest 2023 グランプリ
LOVE.PHANTOM 宮川 和之 様
作品「湿原の見る夢 - cradle of life -」
審査員特別賞
佐々木賞
佐野 章太 様
作品「アイラブ 日本」
ドローンエモーション賞
Past Keeper 様
作品「あなたの風景」
ファイナリスト
吉田 琴耶 様
作品「なぜ登山をするのか」
平野 はじめ 様
作品「自然が作りだす美の形」
宮川 隆 様
作品「石狩白老滝」
ENTRY応募方法
募集要項
対象
- ドローンで空撮した3分以内（180秒以内）の動画作品を審査対象とする。
- 作品時間の50%以上をドローンで撮影している。
- 投稿はYouTube等の動画共有サイトにアップロードし、以下のフォームよりURLを事務局に送付してください。
- 撮影地及び被写体の撮影許可が取れており一般に公開が可能な作品を対象とする。
- 著作権、肖像権を侵害していないこと。
審査基準
- JUIDAの安全ガイドラインを満たした撮影を行っている。
- 映像作品としての芸術性や、技術的な先進性などを審査ポイントとする。作品のジャンルは問わない。
- 差別的な表現や、危険な撮影手法などがある作品は審査の対象外とする。
応募方法
JUDGE審査員
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伊藤 広大
映像作家
ジオグラムス株式会社 代表取締役
株式会社フライヤーズ 映像ディレクター北海道幌延町生まれ。ジオグラムス株式会社代表取締役、株式会社フライヤーズ映像ディレクター。
外資系IT企業のインハウスディレクターとして活動した後、2020年に独立。現在は観光映像を中心にシティプロモーション、ドキュメンタリー、フィールドアクティビティをはじめ多数の行政広告や企業広告を手掛ける。国内最大級規模の独立系映画祭、札幌国際短編映画祭では日本人として初めて最優秀撮影賞を受賞したほか、制作作品は世界20カ国以上でも入賞。フィールドを問わず空中・地上・水中を撮影出来るスキルに長け、自然や文化の躍動感に迫る映像制作を得意とする。 -
猪川 トム
PRONEWS編集長/DRONE編集長
出版社、広告代理店、CM制作会社を経て、株式会社プロニュースに参加。映像専門WebマガジンPRONEWS編集長、ドローン専門WebマガジンDRONE編集長。日々国内外のドローンメーカーを取材し、イベントや展示会を駆け巡る。日本メディアとしてDJI本社を初紹介したり、ドローン元年である2015年から毎月一回は海外ドローン専用展示会を訪ね訪問国はアメリカ、ドバイ、イギリス、オランダなど10カ国以上を越える。
DRONE（以下本サイト）は、日本で最初のドローン（無人航空機/マルチコプター/UAV/UAS）についての本格的な解説記事や情報を発信する専門メディアです。本サイトではドローンに関する正しい情報を提供し、国内外のドローン関連の最新ニュースをお届けします。ドローンの魅力やリテラシーを考え安全を推進し、ドローン業界に貢献していきます。またドローンを中心に、ロボット、AIなどテクノロジーに関することも取りあげていきます。運営は、株式会社プロニュース。日本最大のプロフェッショナル向けデジタル映像制作ツール活用のための専門メディアPRONEWSを中心にDRONEも運営しています。
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田口 厚
株式会社Dron é motion 代表取締役
デジタルハリウッドロボティクスアカデミー主幹講師1998年〜IT教育関連NPOを立上げ、年間60以上の小学校現場における「総合的な学習」の創造的な学習支援や美術館・科学館等にてワークショップを開催。その後Web制作会社勤務を経て中小企業のWeb制作・コンサルティングを主事業に独立。その後、2016年5月〜現在では「ドローン×地方創生」をテーマに観光集客の向上を目的とした空撮動画制作を行う株式会社Dron é motion（ドローンエモーション）設立。各地自治体や観光地のPR動画コンテンツ制作の傍ら、JUIDA認定スクール講師や、企業研修、eラーニング等の講師としても活動。また、ドローン専門メディア「DRONE.jp」等のメディアでレポートや執筆活動もしている。
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岩田 拡也
一般社団法人日本UAS産業振興協議会（JUIDA） 常務理事
国立研究開発法人産業技術総合研究所 主任研究員。
1998年通商産業省工業技術院電子技術総合研究所に入所。第16回電子材料シンポジウムEMS賞受賞、第12回応用物理学会講演奨励賞受賞。白色LED開発にてゼロから1兆円産業に成長する過程を経験。半導体製造装置開発からロボット技術に目覚め、2004年に独立行政法人産業技術総合研究所知能システム研究部門に移籍、無人航空機の研究開発をスタート。2007年日本機械学会交通・物流部門優秀講演表彰を受賞。2008年に経済産業省製造産業局産業機械課にてロボット政策に従事。2009年以降「NIIGATA SKYPROJECT」の無人航空機開発を立ち上げる。
SPONSOR主 催
『デジタルハリウッド ロボティクスアカデミー』は、「LIFE with Robotics!」をコンセプトに、よりよいみらいを描き、実生活の中にロボットの活用機会をデザイン・実装できる人材の養成を行う新しい学校です。JUIDAの認定校として、ドローンのプロフェッショナルを養成する、ドローン専攻を2015年11月より開講しました。
私たちは、ドローンの利活用推進する人材には“アクセル”と“ブレーキ”の２つの視点が必要だと考えています。それは、ドローンを利活用し人々がより幸せになるためのコミュニケーションやコンテンツ制作、新しいサービスの実装をより進めることがアクセルとするなら、ロボットと安全・安心に共生するための方法と責任を知ることがブレーキです。
この2つがアンバランスな状態では、ドローン産業を振興していき、ドローンを一般化することはできません。私たちはドローンの利活用の促進と、利用者の保護のバランス感覚を持ったプロフェッショナルの育成に全力を注ぎ、ドローンが日常のものとなるロボット共生社会の実現を目指します。
【JUIDA 一般社団法人日本UAS産業振興協議会】
JUIDAは、無人航空機システム（UAS：Unmanned Aircraft System）の、民生分野における積極的な利活用を推進するとともに、UASの応用技術の研究開発、安全ルールの研究、人材育成、環境整備に努め、UAS関連の新たな産業・市場創造、健全な育成と発展に寄与するために、2014年の7月に設立されました。
デジタルハリウッドは、2015年5月にJUIDAに公共会員として入会。JUIDA安全基準ガイドラインを遵守したパイロット及びドローン運航管理責任者を育成する新しい教育プログラムの開発を進めてまいりました。
Japan Drone 特別企画「ドローン×地方創生」
自治体・団体の観光映像部門
近年、観光PR映像にドローンを活用する自治体・団体、観光協会様が増えてきております。Japan Droneにおいても自治体PRゾーンを設け多数の作品が公開されております。今回デジタルハリウッドロボティクスアカデミーでもJapan Droneと協力し、よりそれらの地域や映像を盛り上げていく為、自治体・団体の観光映像部門を設け作品を募集します。全国各地のドローンを活用した素晴らしい観光PR映像が集まる事を期待しております。
募集要項
対象
- 自治体または観光関連団体“ドローン映像を含む”観光PR映像を対象とします（ドローンを活用したカットの比率は問いません）。
- 映像の時間は問いません。
- 投稿はYouTube等の動画共有サイトにアップロードし、以下のフォームよりURLを事務局に送付してください。
- 撮影地及び被写体の撮影許可が取れており一般に公開が可能な作品でかつ、Japan Drone公式サイトの掲載が可能な作品であること。
審査基準
- 観光PR映像としての審査ではなく、ドローンを効果的に活用出来ているかの観点で審査を行う。
- JUIDAの安全ガイドラインを満たした撮影を行っている。
- 差別的な表現や、危険な撮影手法などがある作品は審査の対象外とする。